第3次AIブームを牽引するAIベンチャー企業7選

最終更新日:2024/02/22

第3次AIブームを牽引するAIベンチャー企業4選｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

近年、AI・人工知能に対する世間の注目度は非常に高まっており、多くの企業でもAIを活用したサービスを提供したり、AIによる業務効率化を図ったりと、AIとの関わりが深くなってきている状況です。

そのような背景もあり、最近ではユニークなAIソリューションを提供するベンチャー企業も増えてきています。今回は、第3次AIブームとも言われている現代を牽引するAIベンチャー企業を7つご紹介していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

ヒトとAIの共生環境の実現を目指す「ギリア株式会社」

■ヒトとAIの共生環境の実現を目指す「ギリア株式会社」｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

（参照：ギリア株式会社）

ギリア株式会社は、2017年に設立されたソニーグループのAIベンチャー企業です。誰でも手軽に最先端のディープラーニング（深層学習）技術を使いこなせるようになることを目指し、クライアント企業の課題解決につながるAIソリューションの提供を行っています。

そんなギリア株式会社では、深層学習用ハードウェアの「Deep Station」と、ソフトウェアの「Deep Analyzer」をセットで提供しています。「Deep Station」は、最小限の投資でも始めることが可能なエントリーモデルや、本格的な運用・開発を行う場合に適したエンタープライズモデルなど、幅広いニーズに対応したモデルが用意されていることが特徴です。

また、「Deep Analyzer」は、人工知能に関する専門的な知識を持ち合わせていない人でも手軽にAIの開発や訓練、検証を行うことができるグラフィカルな深層学習環境となっています。そのため、専門的な知識を持つ担当者ではなくても、AIの開発や訓練、検証に携わっていきやすいといえるでしょう。

AIを用いて社会課題を解決していく「株式会社エクサウィザーズ」

株式会社エクサウィザーズは、AIの教育やプラットフォームの提供といった事業を通じて、パートナー企業とともにAIの利用を普及している企業です。この事業によって、超高齢化社会のさまざまな課題を解決に導いていくことを大きな目標として掲げています。

なお、取締役会長には、これまでにDeNAの会長や横浜DeNAベイスターズのオーナーなどを務めてきた春田真氏が在籍しています。そして代表取締役社長は、リクルートのAI研究所「Recruit Institute of Technology」の設立者である石山洸氏です。

主な事業としては、「ケア事業」「HR Tech事業」「Fin Tech事業」「Med Tech事業」「プラットフォームサービス『exaBase』事業」「AIイノベーション事業」があります。

株式会社エクサウィザーズの製品一覧を見る

AIサービス『Tegaki』を提供する「株式会社コージェント」

（参照：Cogent Labs）

株式会社コージェントは、2014年に設立したAIベンチャー企業です。最先端のAI（人工知能）の研究・開発を行っており、2017年にはAI-OCR（光学的文字認識）サービスの「Tegaki」をリリースしました。従来のOCRよりも高い精度の識字率（99.2%）で認識し、データ化することが可能であり、実績も少しずつ積み重ねている状況です。

また、ディープラーニングを活用した独自のアルゴリズムを採用しているという点も、「Tegaki」の大きな特徴といえるでしょう。平仮名や片仮名、漢字、数字、記号、アルファベットなど、さまざまな手書きの文字を正しく認識することができ、多言語や業界用語への拡張対応も柔軟に行えるため、今後さらに需要が増していく可能性も高いでしょう。OCRという分野において大きな期待が集まるAIベンチャー企業のひとつです。

AIの力で医療指導の領域で変革を起こす「株式会社MICIN」

（参照：MICIN）

株式会社MICINは、「AIやテクノロジーを用いて医療を変えていく」ことを大きなテーマに掲げているAIベンチャー企業です。病院には大量のデータが眠っているため、そのデータを最大限活用することによって、「生活と病気の関係」を明らかにしていくことを目標にしています。

そんな株式会社MICINで行われている事業は、医療データをAIで解析・活用するデータソリューション事業、オンライン診療サービス「クロン」などを手掛けるアプリケーション事業などです。この「クロン」というアプリでは、家にいながら診療を受け、薬まで受け取ることが可能になります。今後、在宅での診療は医療分野において重要な役割を担っていくことが予想されているため、株式会社MICINが提供するサービスも重宝されるようになるでしょう。

Qoreシリーズを提供する「株式会社QuantumCore（クアンタムコア）」

■Qoreシリーズを提供する「株式会社QuantumCore（クアンタムコア）」｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

株式会社QuantumCore（クアンタムコア）は、2018年に設立されたAIベンチャー企業です。少量データで高精度なリアルタイム学習を実現する「Qore」というAIソリューションの提供を行っています。この「Qore」は、業界初とされるリザーバコンピューティングを活用した次世代多変量時系列処理(RNN)ソリューションで、高い精度・スピードをWeb APIで実現することができる点が大きな特徴といえるでしょう。
この仕組みにより、有効な推移モデルの確立には至っていなかった領域においてもAIの課題を解決へと導くことができ、多くのビジネスシーンへの活用や、社会貢献などが期待できます。

（参照：株式会社QuantumCore）

テクノロジーでコミュニケーションを新しくする「モビルス株式会社(Mobilus)」

■テクノロジーでコミュニケーションを新しくする「モビルス株式会社(Mobilus)」｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

（参照：モビルス株式会社）

モルビス株式会社は、2011年に設立されたAIベンチャー企業です。2014年からは、ソニーの会長が率いるクオンタムリープ株式会社でエグゼクティブパートナーを務めていた石井智宏氏が参画し、さらなる勢いを見せています。

そんなモビルス株式会社では、AIチャットボットとオペレーターによるスムーズなチャットサポートを実現するための「モビエージェント」というシステムの提供を行っています。WebやLINE、そしてSNSなど、多様なチャネルからの問い合わせにもスムーズな対応を行うことができるのが大きな特徴です。

また、頻繁に寄せられる「よくある質問」などのように、返答すべき回答が定まっている物に関してはAIチャットボットに任せていくことで、オペレーターはより丁寧なサポートを行うための業務に集中していくことができます。これをモビルス株式会社では「ハイブリッドサポート」と呼んでおり、オペレーター業務における品質向上にも貢献しているのです。

また、モビルス株式会社では、チャットボットのPDCA学習プラットフォームである「mobi console（モビコンソール）」の提供も行っています。これまで、チャットボットの学習プロセスはAIコンサルに頼るのが一般的でした。しかし、これを独自にシステム化・AI化することに成功したため、チャットボットの運用担当者にかかる負担を大幅に軽減することができるようになったのです。

今までは、「チャットボットが賢くならない（学習しない）」「外部の専門家に任せる必要があるためコストがかかる」「できれば自社でチューニングしたいがノウハウがない」といった悩みを抱えるケースも多く見受けられましたが、モビコンソールを活用すれば、そのような悩みを解消できる可能性があるわけです。これは、AIやオペレーターが行った対応のログを蓄積していくことによって、PDCAベースでチャットボットの学習が進んでいくからに他なりません。

mobiAgentの詳細ページを見る

AI inside株式会社（エーアイインサイド）

■AI inside株式会社（エーアイインサイド）｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

（参照：AI inside 株式会社）

AI inside株式会社は、2015年に設立されたAIベンチャー企業です。設立年こそ2015年と比較的最近のように感じられるかもしれませんが、人工知能に関する研究が始まったのは2004年だといいます。代表取締役である渡久地択氏の10年以上にわたるAI研究によって2015年に設立されたのが同社なのです。

そんなAI inside株式会社では、「DX Suite（ディーエックススイート）」というAI-OCRの提供を行っています。誰でも簡単かつ高精度にあらゆる書類をデータ化することができるのが「DX Suite」の特徴です。これは、ディープラーニング（深層学習）による「画像認識技術」と、前後の文章を正しく理解するための「自然言語解析」の組み合わせによって実現したサービスです。これら2つを組み合わせることで、これまでは難しいとされてきた手書き文字でも、より高い精度でデータ化することができるようになっているわけです。

実際に「DX Suite」を導入している企業も多く、三菱UFJニコス株式会社や株式会社LIXIL、株式会社ジェーシービー（JCB）などの有名企業も「DX Suite」の導入によって業務効率化に成功しているといいます。

AI-OCRのサービス比較と企業一覧を見る

AIが「当たり前」の時代は決して遠くない

今回は、第3次AIブームを牽引するAIベンチャー企業をご紹介してきました。もちろん、ここでご紹介したベンチャー企業以外にもAIソリューションの提供を行っている企業は多く存在しますので、ぜひこの機会に「どういったユニークなAIソリューションが存在するのか」をご覧になってみてはいかがでしょうか。

AIの技術は今後も進化していくことが予想されており、今後さらに私たちのビジネスや、生活を向上させるようなサービスが提供されると考えられています。そして、そのようなサービスが提供されたときにいち早く有効活用できるようにするためには、私たち自身がAIの知識を養っていくことが大切です。より柔軟にAIを活用し、業務効率化を実現させていくためにも、ぜひこの機会にAIに関する知識を深めていってみてはいかがでしょうか。