ChatGPTは社内利用できる？おすすめツール10選

最終更新日:2026/09/02

ChatGPTは社内利用できる？

人間に代わってさまざまなことを行ってくれるAIは、日々その機能や精度を向上させています。ビジネスの世界においても、労力の削減や仕事の迅速化のため、AI利用への関心は日々高まっています。

当記事ではそんなAIの中でも最近話題になっている「ChatGPT」について解説し、社内で実際に役立てられる連携ツールを紹介します。

ChatGPTは社内利用できる？

ChatGPTは、社内業務の効率化に活用できるAIチャットサービスです。

アメリカのAI研究機関であるOpenAIが開発しており、チャット形式で質問を送ると、AIが答えを生成して返してくれます。

日本語にも対応しており、専門性の高い分野からエンターテインメントの領域まで、幅広い質問に回答できます。

書きかけの文章の続きを考えたり、企画テーマのアイデア出しを手伝ったりと、工夫次第でさまざまな業務に活用できます。

ChatGPTの費用やプラン

ChatGPTは個人向けに4つのプランを用意しており、無料から始めて必要に応じてアップグレードできます。

「無料」プランは0円で使えます。通常のテキストチャットは無制限で利用でき、画像生成やファイル分析、Web検索なども利用可能です。ただし画像生成やアップロードを含むメッセージ数には上限があり、利用状況によっては軽量モデルに切り替わることもあります。

「Go」プランは月額1,400円です。無料プランよりもメッセージ数や画像生成の利用枠が広がります。日常的にChatGPTを使うものの、高度な推論機能まではいらないという方に向いています。

「Plus」プランは月額3,000円です。高度な推論モデルへのアクセスやDeep Research、画像生成の強化など、幅広い機能を利用できます。業務での成果物作成や分析に毎日活用したい方はこちらが主な選択肢です。

「Pro」プランは月額16,800円〜です。Plusよりも大きな利用枠と上位モデルへのアクセスが得られます。非常に多くのプロンプトを毎日投げるヘビーユーザー向けのプランです。

なお、利用できるモデルや機能の詳細は変更されることがあります。最新情報はChatGPT公式料金ページでご確認ください。

出典：料金｜ChatGPT

ChatGPTの法人向けプラン

社内での組織的な導入には、個人向けプランとは別に、法人向けの「ChatGPT Business」と「ChatGPT Enterprise」が用意されています。

「ChatGPT Business」は、複数人で安全にChatGPTを活用したい企業やチーム向けのプランです。料金は月払いで1ユーザーあたり3,850円、年払いで1ユーザーあたり月額3,050円です。

入力データをAIの学習に使わない「セキュリティ」と、最新モデルをチームで共有できる「生産性」を両立しています。SAML SSOやMFAなどの管理機能、社内データ連携も利用できます。

「ChatGPT Enterprise」は大規模組織向けの最上位プランです。

Businessの全機能に加え、データ保持ポリシーの制御、拡張コンテキストウィンドウ、SCIMによるユーザー管理や企業認証、暗号化オプション、利用状況の分析機能などを備え、エンタープライズ要件にも対応します。

料金はカスタム価格となるため、導入時はOpenAIの営業窓口への問い合わせが必要です。

出典：料金｜ChatGPT

関連記事：ChatGPT Businessプランとは？法人導入に必要な機能・料金・注意点を徹底解説　

ChatGPTを社内で活用する方法

人間に代わってAIが迅速に答えを生成してくれるChatGPTを社内に導入し、業務改善を進めている企業はすでに多数存在します。ここではChatGPTを活用できる場面を紹介します。

チャットボットを作成する

ChatGPTを活用すると、社内向けのAIチャットボットを効率よく構築できます。

チャットボットには、事前に用意したQ&Aをもとに回答を返す仕組みが必要です。このFAQ作成をChatGPTに代行させることで、業務の負担を減らせます。

具体的には、以下のような作業をChatGPTに任せられます。

• 問い合わせ履歴から想定されるFAQを作成する
• 業種や部署、商品などに関する「よくある質問」をリストアップする
• 既存の資料や回答案をもとに、わかりやすい回答文を生成する
• 質問内容をカテゴリー別に整理する

また現在は、GPTに「指示」と「ナレッジ」を設定することで、社内の目的に合わせたAIを作ることもできます。

社内資料をナレッジとして登録する場合は、回答のルールを定める「指示」と、回答時に参照する「ナレッジ」を分けて設定するのがポイントです。

なお、ChatGPTが生成した内容には誤りが含まれることもあります。そのため、人間によるチェックは必ず組み込むようにしましょう。

参考：GPT の作成と編集｜OpenAI

議事録を作成する

ChatGPTを活用した議事録作成は、手間のかかる文字起こし作業の自動化に役立ちます。

「ChatGPT Record」をはじめとするChatGPT連携アプリを使うと、会議の音声をリアルタイムでテキスト化することが可能です。ZoomなどのWeb会議の内容を録音・文字起こしし、要約まで行ってくれます。

文字起こしの際は、「えーっと」「あのー」といったケバ取りを指示することで、読みやすい形式で記録が残ります。

文字起こし後のテキストについては、小見出しや箇条書きを使って整理したり、指定の文字数で要約したりといった活用も可能です。

なお、対応しているプランやOS、機能の詳細は変更される可能性があります。最新情報は公式サイトでご確認ください。

参考：ChatGPT Record｜OpenAI

文章検索に使う

ChatGPTは社内文書の検索にも活用できます。

現在は、Company Knowledgeなどの機能やRAGの仕組みを通じて、社内情報をChatGPTに参照させる方法が実用的になってきました。

社内知識機能を使うと、接続している社内アプリからの情報をChatGPTに集約し、自社に特化した回答を得て、意思決定や対策の検討、業務を進めることができます。

SlackやGoogle Driveなどの社内ツールと連携すれば、プロジェクトや各種資料を横断的に参照し、より的確な回答を提示できるのが強みです。

回答にはすべて出典資料の情報も明記されます。既存の企業権限を尊重し、ChatGPTは各ユーザーがすでに閲覧権限を持っている情報のみにアクセスする仕組みです。

膨大な社内文書の中から特定の情報を探す場面や、新入社員が社内ルールや資料の在処を調べる場面など、さまざまな用途で活躍します。

参考：ChatGPT の company knowledge｜OpenAI

ChatGPTの社内利用に役立つ！おすすめツール10選

ChatGPTと連携したサービスはすでに多数開発されています。社内での効率向上に役立つ10のツールを紹介します。

ChatGPT Business

ChatGPT Businessは、企業やチームが安全にChatGPTを共有利用するための法人向けプランです。

Businessプランは、法人やチームでの利用を前提に設計されたプランです。複数ユーザーの管理機能や共同作業スペース、管理者向けのコントロール機能が備わっており、セキュリティ面も強化されています。

また、ビジネスデータはデフォルトでモデルの学習に使用されない設定になっており、機密情報の取り扱いに配慮が必要な組織にも導入しやすい構成です。

利用料金：月払いで1ユーザーあたり3,850円、年払いで1ユーザーあたり月額3,050円

出典：ChatGPT Business

ChatGPT Enterprise

ChatGPT Enterpriseは、大規模組織向けに管理機能が強化された最上位の法人プランです。

メンバーやワークスペースの管理、SAML SSOによる認証、SCIMによるユーザー自動プロビジョニング、ドメイン認証、データ保持期間のカスタム設定など、厳格なセキュリティ・ガバナンス要件にも対応します。

Businessで十分な組織もあれば、SCIMやより高度な管理機能が必須の組織はEnterpriseを選ぶことになります。

料金はカスタム価格であり、導入時はOpenAIの営業窓口への問い合わせが必要です。

出典：ChatGPT Enterprise

dailyAI

dailyAIは、SharePoint Onlineとの連携やユーザーによるファイルアップロードによって業務を効率化できる、Azure OpenAI Serviceを活用した生成AIサービスです。

文書の要約、文章作成、アイデア出しなど多様な業務に対応しており、専門的な技術の知識がなくても活用できます。

Entra IDによる認証、IPアドレス制限、ログ管理などのセキュリティ機能を備えており、法人利用にも対応した環境が整っています。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：あり

出典：dailyAI

サテライトAI

サテライトAIは、企業内でChatGPTやGemini、Azure OpenAI Serviceなど複数の生成AIを活用するための法人向けサービスです。

株式会社サテライトオフィスが提供しており、AIボード・AIドキュメント・AI議事録などの機能を組み合わせて、社内の業務改善をサポートします。

導入実績も豊富で、クローズド環境での運用も選択できます。

2026年8月現在、１か月の無償トライアルを実施しており、有償プランでは基本ライセンスやLLM利用オプションなどに費用がかかります。

利用料金：1ユーザー月額100円〜＋利用回数課金
無料トライアル：あり

出典：サテライトAI

QuickSolution

QuickSolutionは、社内文書を横断的に検索し、社内固有の情報をもとにAIが回答してくれる純国産のエンタープライズサーチです。

住友電工情報システム株式会社が提供しており、数百TB規模の社内文書の高速検索に対応します。

RAGへの対応により、ファイルサーバーやクラウドストレージのデータをそのままの保管場所で維持しつつ活用できます。

ユーザーの閲覧権限を考慮したうえで回答を生成するため、情報の取り扱いにも配慮した設計です。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：あり

出典：QuickSolution

CB3 Lite Edition

CB3 Lite Editionは、社内FAQへの対応から始めやすいAIチャットボットです。

NDIソリューションズ株式会社が提供しており、一つのチャットツールで複数のカテゴリーを横断検索できる「マルチコーパス」に対応しています。

事前に学習済みのデータがテンプレートとして用意されているため、導入当初の設定コストを抑えられます。

ChatGPTとの連携やRAGを活用した社内情報の参照にも対応しており、規模を抑えながらチャットボット活用を始めたい企業に向いています。

利用料金：月額75,000円〜（条件により変動）
初期費用：250,000円〜（条件により変動）
無料トライアル：あり

出典：CB3 Lite Edition

WisTalk

WisTalkは、社内問い合わせ対応の効率化に特化したAIチャットボットです。

パナソニック デジタル株式会社が提供しており、人事・総務・経理・ITなどの企業用語を99%以上網羅しています。そのため、質問の表現が多少異なっていても精度の高い回答が可能です。

Q&A形式の回答に加え、RAGによるドキュメントからの要約回答にも対応しており、回答時にファイルや画像を表示させる設定もできます。

複数の部門でチャットボットを設けても料金は変わらず、全社への展開も無理なく進められます。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：あり

出典：WisTalk

PKSHA AIヘルプデスク

PKSHA AIヘルプデスクは、社内ヘルプデスク業務をAIと有人対応の組み合わせで効率化するサービスです。

Microsoft Teamsなどを入り口として、FAQやドキュメントから回答を生成します。

対応ログを活用したナレッジの蓄積にも対応しており、単なるチャットボットにとどまらず、社内問い合わせと社内ナレッジ活用を一体的に運用できる設計です。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：デモのみ

出典：PKSHA AIヘルプデスク

exaBase AI

exaBase AIは、GPT・Gemini・Claudeなど複数の生成AIモデルを一つのプラットフォームで利用できる法人向け生成AIサービスです。

エクサウィザーズが提供しており、社内データとの連携機能も備えています。アクセス制御や利用ログ管理など、法人利用に必要なガバナンス機能も整っているため、全社的な生成AI活用を進める際の基盤として活用されています。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：記載なし

出典：exaBase AI

JAPAN AI CHAT

JAPAN AI CHATは、社内データとWeb情報を組み合わせて根拠付きの回答を生成できる法人向けAIチャットサービスです。

社内規程やマニュアルを自然文で検索できるほか、RAGによる社内情報の活用にも対応しています。SSO、IPアドレス制限、操作ログ、権限管理など、社内導入時に求められるセキュリティ機能も充実しています。

利用料金：要問い合わせ
無料トライアル：あり

出典：JAPAN AI CHAT

ChatGPTを社内で利用する際の注意点

ChatGPTを社内で活用する際は、以下の3点に注意が必要です。

• 回答の正確性を人間が確認する運用を徹底する
• 個人情報・機密情報の入力ルールを社内で明確にする
• 利用するアカウントやプランを会社として統一する

まず、ChatGPTの回答は必ずしも正確ではありません。過去に収集されたデータをもとに文章を生成しているため、最新情報や未知の質問には対応できないケースがあります。AIが生成した内容は人間がチェックする運用を徹底しましょう。

次に、個人情報や機密情報の取り扱いルールを社内で明確にする必要があります。個人向けのChatGPTプランでは、入力した内容がモデルの学習に利用される設定になっている場合があります。

一方、ChatGPT BusinessやEnterpriseなどの法人向け環境では、ビジネスデータはデフォルトでモデル学習に使用されない設定となっています。どのアカウント・プランで利用するかを会社として統一することが重要です。

さらに、どの業務にChatGPTを使うかを慎重に判断することも大切です。

自由度が高い分、活用できる範囲が広い一方で、不正確な情報が社内に広がるリスクもあります。利用ガイドラインを整備し、生成物の確認プロセスを設けておきましょう。

まとめ

ChatGPTの特性と強みを理解することで、適切な指示を出せるようになり、業務の効率化を図れます。一方で、情報の正しさを確認し、個人情報の取り扱いにも配慮する必要があります。

今回紹介したツールを活用して、さまざまな場面で業務の効率化を進めましょう。

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AIsmiley編集部

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