DCON2026優勝チームは「豊田工業高専」評価額は5億6000万円！

最終更新日:2026/05/12

DCON2026 本選結果発表

高専生が日頃培った「ものづくりの技術」と、「ディープラーニング」を活用した事業アイデアで、企業評価額を競うコンテスト「第7回全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト2026（DCON2026）」の本選が2026年5月8日（金）・9日（土）の2日間にわたり開催されました。

このニュースのポイント

DCON2026本選が2026年5月8日と9日に開催
DCONとは、高専生が日頃培った「ものづくりの技術」と、ディープラーニングを活用した事業アイデアで企業評価額を競うコンテスト
豊田工業高等専門学校が、企業評価額5億6000万円で最優秀賞を受賞

一般社団法人日本ディープラーニング協会は、高専生が日頃培った「ものづくりの技術」と、AI分野で特に成果を出す技術「ディープラーニング」を活用した事業アイデアで、企業評価額を競うコンテスト「第7回全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト2026（DCON2026）」の本選を開催しました。

今年は、全国91チーム（40高専）から過去最多となる119作品の応募が集まり、本選には10チームが出場しました。

DCON実行委員長として東京大学大学院教授松尾豊氏、MC音楽クリエイターのヒャダイン氏、フリーアナウンサーの佐竹美希氏がステージに登壇しました。

最優秀賞：豊田工業高等専門学校「Pipe Eye」

最優秀賞を受賞し、企業評価額5億6000万円という評価を受けたのは、豊田工業高等専門学校のチーム「Kanro AI」が発表した「Pipe Eye」です。

学校名：豊田工業高等専門学校
チーム名：Kanro AI
作品名：「Pipe Eye」
企業評価額：5億6000万円
詳細：https://dcon.ai/teams/toyota2026/

「Pipe Eye」は、自動走行・リアルタイム画像認識・報告書作成機能を備えた下水道の自動点検ロボットです。

文部科学大臣賞：神山まるごと高等専門学校「KiDUKi」

学校名：神山まるごと高等専門学校
チーム名：codell
作品名：「KiDUKi」
企業評価額：2億4000万円
詳細：https://dcon.ai/teams/kamiyama2026/

経済産業大臣賞：沖縄工業高等専門学校「アドフォン」

学校名：沖縄工業高等専門学校
チーム名：Rewave
作品名：通信の空白地帯を消す！AIで被災地を可視化する災害デバイス「アドフォン」
企業評価額：4億円
詳細：https://dcon.ai/teams/okinawa-r2026/

農林水産大臣賞：舞鶴工業高等専門学校「ことの葉」

学校名：舞鶴工業高等専門学校
チーム名：mAIzuru
作品名：「ことの葉」
企業評価額：2700万円
詳細：https://dcon.ai/teams/maizuru2026/

DCON実行委員長松尾豊氏のコメント

本日、渋谷に集結した163名の高専生による熱意あふれる発表は、どれも非常に素晴らしいものでした。今日という日が、参加した皆さんにとって人生の大きな転機となることを心より願っております。一方で、スタートアップにおける真の「勝利」とは、単なるコンテストの順位ではありません。実際にプロダクトを作り、それが社会で成功して初めて価値になります。今日の結果を一つの糧とし、実際の社会という大きな舞台でチャレンジし続けてください。

昨今、Claudeに代表される生成AIの進化は目覚ましく、プログラミングやセキュリティ、さらには外交や防衛といった国家の根幹を支える領域にまで多大な影響を及ぼしています。同時に、高専生の技術力と極めて親和性の高い「フィジカルAI」の分野も世界中で実用化が進んでおり、国内においてもスタートアップ支援は国の重点方針としてかつてない追い風が吹いています。

「ものづくり」「ディープラーニング」「ビジネス」を融合させるDCONの意義は、今まさに最高潮に達しています。挑戦を続ける高専生たちが、ここから世界へと羽ばたいていけるよう、社会全体でこの若き才能たちを共に支えていきましょう。

DCON2026 概要

概要：高専生が日頃培った「ものづくりの技術」と「ディープラーニング」を活用した作品を制作し、その作品によって生み出される「事業性」を企業評価額で競うコンテスト主催：一般社団法人日本ディープラーニング協会、一般社団法人全国高等専門学校連合会、日本放送協会、株式会社NHKエンタープライズ
運営： DCON実行委員会
後援：内閣府、デジタル庁、文部科学省、農林水産省、経済産業省、環境省、渋谷区、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）、一般財団法人高専人会、株式会社日本経済新聞社
協賛：株式会社アクセスネット、NECソリューションイノベータ株式会社、株式会社セブン銀行、トピー工業株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社フソウ、株式会社ポーラメディカル
アイング株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、NGK株式会社、株式会社QUICK、ソフトバンク株式会社、千代田化工建設株式会社、日本電技株式会社、株式会社ビズリーチ、株式会社ミダスキャピタル、三菱電機エンジニアリング株式会社、株式会社村田製作所
小町洋