AIポータルメディア「AIsmiley」| AI製品・サービスの比較・検索・資料請求サイト
TEL
MAIL
03-6452-4750

アイデミーと慶應義塾大学、DX推進を診断できるアプリ「DX簡易組織診断」をリリース

最終更新日:2021/04/14

DX簡易組織診断

アイデミーと慶應義塾大学は、組織のDX推進レベルを簡易的に診断することができるウェブアプリケーション「DX簡易組織診断」をリリースしたことを発表しました。

このAIニュースのポイント

  • DX簡易組織診断とは、組織のDX推進レベルを簡易的に診断することができるウェブアプリケーション
  • アンケートの回答結果から他企業と比較したDX推進度合いの推測結果が表示され、組織変革の具体的な取り組みのきっかけに繋がる
  • 確率分布を推定できる人工知能技術「ベイジアンネットワーク」を活用し、モデルを構築
アイデミーと慶應義塾大学大学院は、一般社団法人 日本経済団体連合会、国立研究開発法人産業技術総合研究所の協力を得て、組織のDX推進レベルを簡易的に診断することができるウェブアプリケーション「DX簡易組織診断」をリリースしたことを発表しました。
 DX簡易組織診断
4者の緊密な連携により、企業がDXを推進する上で参考となる「組織のDX推進レベル」を、他社と相対比較した結果で知ることができます。

DX簡易組織診断は、経団連が発表した「協創DX指標」の人材と組織の領域を基に、経団連会員に対して行ったアンケート結果から構築しました。診断結果は、DX推進度の進捗を相対比較するものであり、他企業と比べた際のDX推進レベルの確認を目的としたものです。

今回は人工知能技術の一つである、「ベイジアンネットワーク」によりモデルを構築しています。ベイジアンネットワークは、データから、そのデータによく適合する確率分布を推定する技術です。

推定した確率分布を用いて、背後に隠れた関係があるデータ同士をつなぎ、ある事柄を予測することなどができます。産総研の人工知能技術コンソーシアムを通して産総研が開発した人工知能技術PLASMAおよびPOSEIDONを活用し、本組織診断モデルは構築されています。

質問は全部で28問あり、前述した経団連の「協創DX指標」の人材・組織領域の内容を基に構成されております。構築したベイジアンネットワークのモデルを基にアンケートの回答結果から他企業と比較したDX推進度合いの推測結果が表示される仕組みとなっています。

■データ活用力を強化しDXを推進する背景

昨今、多くの企業でDX推進の取り組みが行われ、自らどのようにSociety 5.0の時代を切り拓いていくか、未知への挑戦が求められています。そして、コロナ禍での環境変化が日本企業のDXを後押ししている状況が伺えます。

しかし、デジタルによる変革については、誰もが産業構造や各組織の変革の必要性を唱えるものの、総論賛成・各論反対の状況も垣間見えます。その結果、具体的な取り組みとしては遅々として進まないのが実情です。

アイデミーは、Society 5.0の達成に取り組む東大発のスタートアップとして、「企業のAI内製化支援・DX支援」に取り組んでいます。特に、DX/AIに係る人材育成、組織変革の支援に注力しています。

慶應SDMは、ものごとを俯瞰的かつ体系的に捉えるシステム思考と、ものごとを人間中心で考えて多様性を活かして新価値を創造するデザイン思考を融合したシステム×デザイン思考の研究・教育を実施するとともに、その実社会への実装を行っています。

経団連は、昨年5月19日、提言「Digital Transformation~価値の協創で未来をひらく」を公表しました。この中で、創造的な新たな社会Society 5.0の実現に向けて、DXを通じた産業全体や企業の構造変革の必要性を訴えています。

産総研は、人工知能技術コンソーシアムを通してデータ活用の手法・技術の勉強会を実施し、産総研技術の最新動向を共有するなど、データ活用の知識やノウハウ、最新情報の獲得を促進させ、データ活用力を強化しDXの推進を目指しています。

以上4者が互いの強みを最大限に活かし、DXに取り組む企業の組織変革の具体的な取り組みへのきっかけを、DX簡易組織診断のウェブアプリケーションを通じて支援致します。

これにより、自社のDX推進の状況が他社と比較してどの位置にあるか、相対比較した6段階のレベルで診断結果が表示されることで、今後の取り組みのヒントとなります。

DX簡易組織診断のWEBサイトは、以下からご覧ください。
https://aitec-srv.jp/static/DXAnalytics/top.html

 

出典:PR TIMES

AI活用のご相談したい企業様はこちら

03-6452-4750

AI製品・ソリューションの掲載を
希望される企業様はこちら