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最終更新日:2024/01/25
榎本教授の地球規模の気象力学や数値天気予報に関する知見と、大阪ガスの気象シミュレーションと機械学習を組み合わせた気象予測のノウハウなどを融合して、極寒や猛暑などエネルギー事業に影響を及ぼす可能性がある現象を、地球規模の大気の状態を解析することで、2週間から数か月前に予測することを目指します。
このAIニュースのポイント
大阪ガス株式会社は、京都大学防災研究所と、更なるエネルギー供給の安定に向けた取り組みとして、中長期気象予測に関する共同研究を12月14日に開始しました。
エネルギー事業は、気温によりガス・電力の需要に変化が生じたり、天候により太陽光発電の発電量が影響を受けたりするなど、気象条件と密接に関係しています。2021年1月に日本に到来した寒波は、国内の電力需給ひっ迫要因の一つともされています。
エネルギー事業と気象の関係
京大防災研気象・水象災害研究部門災害気候分野の榎本教授らは、地球規模での異常気象のメカニズムの解明や予測可能性、数値天気予報に関する研究に長年取り組んでおり、猛暑の予測可能性やエルニーニョ発生時のテレコネクション(遠隔影響)パターンの解明などの研究成果を上げてきました。
大阪ガスでは、過去から気温情報を活用したガス需要量予測やガスファンヒーターの売れ行き予測などに取り組んできました。2008年からは独自手法による気象シミュレーションを開始しており、日射量予測と機械学習(AI技術)を組み合わせた太陽光発電量の予測や、大型台風予測による自立運転機能付き家庭用燃料電池「エネファームtype S」(エネファーム)の発電停止日前倒しサービスなどを展開しています。2018年には気象予報業務の許可も取得しています。
エルニーニョにも関わらず典型的な暖冬ではなく厳冬となった場合のテレコネクションパターン
(過去の気象の分析結果)
今回の共同研究では、榎本教授の地球規模の気象力学や数値天気予報に関する知見と、大阪ガスの気象シミュレーションと機械学習を組み合わせた気象予測のノウハウなどを融合して、極寒や猛暑などエネルギー事業に影響を及ぼす可能性がある現象を、地球規模の大気の状態を解析することで、2週間から数か月前に予測することを目指します。
2021年度は、北半球の気象パターンを分析することで、大陸から日本への寒波到来の予兆を早期に把握する手法に関する研究を行う予定です。また、予測結果はDaigasグループ内で活用するほか社外へ情報を提供することも検討しています。
出典:PR TIMES
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