LINE×マーケティングオートメーション（MAツール）で顧客アプローチ

最終更新日:2024/04/04

近年、マーケティングにおける各種施策を自動化するマーケティングオートメーション（MAツール）が注目されています。

顧客にリーチするためのチャネルも、電話やEメールといった旧来の主流から、「LINE」などのよりパーソナルなコミュニケーションツールまで幅が広がっている状況です。

今回は、LINE×マーケティングオートメーション（MAツール）が生む新たな顧客アプローチについてまとめました。

MAツールについて詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。
MAツールとは？営業活動を効率化するマーケティングオートメーション

ビジネスユースでの存在感高まるLINE

LINEは、月間アクティブユーザー数が7,600万人以上おり、 すべての年代において半数以上のユーザーが「毎日利用している」と回答するなど、他のSNSに比べてアクティブ率が高いという点が特徴です。

それだけ顧客との接点が多く、よりパーソナライズしたコミュニケーションに向いているという特性があります。

LINEはパーソナルユースだけでなく、BtoCのマーケティングツールとしても注目を集めています。

2019年1月には、中小企業・店舗向けサービス「LINE@」のアカウント数が300万件を突破しました。

今後、「LINE公式アカウント」とのサービス統合、「LINE Pay」との連携強化も予定されており、ますますビジネスユースでの存在感が高まりそうです。

One to Oneコミュニケーション×LINE【資生堂のMAツール活用事例】

資生堂は、米セールスフォースのMAツール「Salesforce Marketing Cloud」を導入し、One to Oneコミュニケーションを展開しています。
ベースとなるのは、2004年から資生堂が提供するWEBサービスの「ワタシプラス（watashi＋）」。

資生堂製品の取り扱い店舗情報のほか、オンライン通販、化粧品やメイクにまつわるさまざまな情報を提供しています。

同サービスでは公開直後から会員向けにメールDM配信を実施していたものの、大量配信でによりPVは向上した一方で、開封率の低下や会員の脱退が発生。

その結果、「企業目線のプロモーション」から「顧客目線のプロモーション」へと路線変更を余儀なくされました。

「Salesforce Marketing Cloud」はLINEにも対応しており、資生堂はコミュニケーションプラットフォームとして、従来からのメールに加えてLINEを採用。

ワタシプラスのIDとLINEのIDをリンクすることで顧客ひとりひとりの購入履歴に応じたメッセージを配信するほか、LINE限定のクーポンやシークレットセールといったキャンペーン情報も配信しています。

LINEをコミュニケーションプラットフォームとして採用することで、フレンドリーでパーソナライズされたコミュニケーションを自動化することに成功しました。

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LINEを使ったコミュニケーションで留意すべき点

昨今、コミュニケーションはLINE上で完結するという人が増えています。

常に肌身離さず持ち歩くスマホ上で手軽に確認できるLINEでのメッセージは、メールよりもコンバージョンが高くなるという結果もうなずけるでしょう。

ただ、手軽に確認できる一方で、メッセージの配信頻度や内容には気を配る必要があります。

あまりに頻度が多く、メッセージが「刺さらない」ものばかりだと、公式アカウント自体をブロックされてしまい、顧客へのリーチ自体が絶たれてしまう可能性があるからです。

「顧客にストレスを与えない頻度」「商品情報ばかりでは飽きられないか」といった点に留意し、数値データをもとに配信の方針を見直しながら運用していくことが大事です。

また、LINEでのコミュニケーションは主に文字が中心となり、詳細情報はリンクで誘導する形となります。

動画や画像を使ったプロモーションには向いていないという点にも留意しなくてはなりません。

LINEの存在感高まるも、目的に合ったチャネル選択を

電話、Eメール、ダイレクトメール、LINE、SNS……と、顧客との接点となる情報チャネルは年々増加しています。

それぞれのチャネルには特徴があり、どれかひとつだけに的を絞れば成功するというものではありません。

コミュニケーション手段におけるLINEの重要性が高まっているとはいえ、マーケティングを成功させるには、最終的に顧客に対し「どういった内容を・どのように・どのタイミングで伝えたいか」を精査し、目的に合ったチャネルを適宜選ぶことが大切になるでしょう。

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