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最終更新日:2024/04/11
日本ディープラーニング協会が、ビジネスパーソン全体のリテラシー向上を目指し、「データ×AI」活用の基礎を学べるエントリー講座を新設しました。
このAIニュースのポイント
ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指す日本ディープラーニング協会が、本日3月30日(火)、ビジネスパーソン全体のリテラシー向上を目指し、新講座「AI For Everyone」を開講。
それに合わせてG検定のシラバスを改訂することが発表されました。
*新講座は2021年5月6日(木)10時より提供開始、2021年7月実施予定の試験「G検定2021#2」より新シラバスが適用されます。

DX(デジタルトランスフォーメーション)が進む産業界。
その基礎となる「データ×AI」のリテラシーを全てのビジネスパーソンが習得することを目指し、まず「AIとは何か」「ディープラーニングによって何ができるか」を知るためのエントリー向けの講座を新設します。
この講座はスタンフォード大学のAndrew Ng氏率いるDeepLearning.AIが提供する非エンジニア向けオンラインAI講座をベースに、DX推進におけるAI活用の重要性と日本における活用事例などを盛り込み、松尾 豊教授が監修した、DeepLearning.AIとの共同講座となります。
受講は無料で、オンライン動画による授業形式をとっており、全6回、合計6時間程度の内容です。
企業における人材研修や学習推奨コンテンツ、またG検定受験の導入として、活用することをお勧めします。
(※無料でご受講いただけますが、受講修了証発行をご希望される場合には別途費用が発生いたします。)
《AI For Everyone概要》
AI For Everyoneは、 AIについての基本的な概念や知識、活用を学び、理解を深める講座です。
受講開始日(申込開始日)は2021年5月6日10:00、受講資格の制限はありません。
オンラインでのビデオ講座形式(全6回)で、想定学習時間は合計約6時間です。
受講費用は無料ですが、受講プラットフォームであるCourseraの受講修了証発行を希望する場合には、別途費用が発生します。
DX時代のニーズに対応していくために、G検定のシラバスも改訂し「G検定2021#2」より適用されます。
「データ×AI」の活用を企画・推進する上で重要となる、AIプロジェクトの企画や推進、評価に関する項目等を組み込み、より実践的内容を充実させることで、ディープラーニングのビジネス活用促進を支援します。
DX推進を検討する企業の経営層やリーダー層、企画職、またDXを推進する企業のビジネスパーソンにとって、とても有意義な内容です。合わせて団体受験等の申し込みや相談も可能です。
(※改訂シラバスの詳細発表、また改訂シラバスに対応した公式テキスト第2版の販売は2021年4月下旬頃を予定しています。)
《G検定(ジェネラリスト検定)概要》
JDLA Deep Learning for GENERALは、ディープラーニングを事業に活かすための知識を有しているかの検定です。
受験資格の制限はありません。120分間で小問191問(前回実績)が出題されます。
オンライン実施のため自宅受験となります。受験料は、一般12,000円(税抜)、学生 5,000円(税抜)です。
次回試験2021年第2回となるG検定は、7月17日(土)の開催を予定しています。
JDLAはディープラーニングのビジネス活用をビジネスパーソンがより理解できるよう、「DL for DX」をテーマに情報発信を行う新サイトを公開しました。
ディープラーニングを活用したDX推進事例の紹介や、「データ×AI」のリテラシー習得に関するニュース、イベントの紹介等、「ディープラーニングとは何か?」「ディープラーニングで何ができるのか?」を理解するための様々なコンテンツを発信します。
混迷するDX潮流の中で、「企業はどうDXに向き合うべきか」をテーマに、AI研究の第一人者であり、JDLAの理事長でもある松尾 豊教授と、数々の企業でAIによるDX推進に取り組む野口竜司氏が意見を交わした対談コンテンツが公開されています。

新サイトの更新情報やイベント情報、資格試験実施に関する情報をメール配信する「Deep Learning for DX NEWS会員」の募集も開始。
登録者にはもれなく、AIを活用したDX推進のノウハウが詰まった資料「AI Transformation Playbook」を無料で進呈中です。
日本ディープラーニング協会は、ディープラーニングを事業の核とする企業が中心となり、ディープラーニング技術を日本の産業競争力につなげていこうという意図のもとに設立されました。
ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っています。
出典:PR TIMES
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