AI予測モデルの構築によって得られるメリットとその事例

最終更新日:2024/04/04

近年、多くの企業がAIを活用することによって生産性とサービスの向上を図っています。働き手不足が深刻化している昨今においては、「AIを有効活用できるかどうか」によって企業の将来が大きく左右するといっても過言ではないでしょう。そのような中、AIの活用によって予測モデルを構築し、一定の成果へとつなげている企業があります。今回は、AIの活用で予測モデルの構築を行うことのメリットを、事例とともにまとめました。

フュージョンのAI予測モデル構築サービス「CRM Forecaster」

ダイレクトマーケティングを基軸とするフュージョン株式会社では、ビジネスを成功に導くソリューションとして「CRM Forecaster」というAI予測モデル構築サービスを提供しています。

このCRM Forecasterは、AIの学習のための技術である機械学習によって過去のデータから顧客の行動を予測し、その予測に応じた施策の提案をワンストップで行うことを可能にしています。

たとえば、食品通販業を行う企業において、年に数回のカタログ送付が必要になるとします。その場合、より適切な「送付対象者」を絞り込まなければなりません。購買可能性が低い顧客にまでカタログを送付してしまうと、無駄なコストが膨らんでしまうからです。そのため、CRM Forecasterでは過去のカタログによる購買データ等を活用し、カタログ反応売上の予測モデルを構築します。このような予測モデルを参考に顧客一人ひとりを分析することによって、送付対象者を最適化しているのです。

購買の可能性が低い顧客を洗い出すことによって、必然的に「購買の可能性が高い顧客」も洗い出せるため、より利益の拡大が期待できるというわけです。

（参照：FUSIONのCRM Forecaster AIをビジネスの現場に活かす予測モデル構築サービス）

大和総研グループの「AIによる株価予測モデル」

大和総研グループの「AIによる株価予測モデル」｜人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

大和証券は、2017年5月より「AIを活用して選定した銘柄情報の提供」を行っています。これは、本決算発表後の1ヶ月間（20営業日）で株価の上昇が予想できる銘柄を紹介するというサービスです。

先進的な機械学習アルゴリズムが使用されており、大和総研が独自に開発した株価予測モデルによって実現しているといいます。実際のところ2017年5月にこのサービスによって紹介した銘柄は、20銘柄のうち16銘柄がTOPIX（東証株価指数）を上回る結果となりました。

また、大和総研グループでは株価予測モデル以外にも、AIを活用したチャットボットなどを導入しています。サービスの向上はもちろんのこと、業務効率化にもAIを最大限活用していることが伺える企業といえるでしょう。

（参照：大和総研グループ AIによる株価予測モデルの開発）

コデックスのAI予測・判定ツール「Quick AI」

機械学習ソフトウェアの開発、提供を行う株式会社コデックスでは、エクセルから簡単に利用できるAI予測・判定ツールの「Quick AI」を販売しています。このQuick AIの特徴は、非常にシンプルで使いやすいという点です。

まず、実績データをクラウドサーバーに送信し、AI予測モデルを作成します。そして、Excelにワークシート関数の埋め込みを行うだけで予測、判定を実行することができるのです。料金の見積もりを行う際に自動計算したり、在庫の発注数量を提案したりすることが可能なため、専門知識を持たない人でも業務効率化を図ることができるでしょう。

（参照：Excelから簡単に使えるAI予測・判定ツール　Quick AIとは）

AIによる予測モデルの構築は企業の将来を大きく左右する

このように、AIを活用によってサービスの向上や業務効率化を図る企業は非常に多くなってきています。また、それに伴いAIを手軽に活用できるツールを提供する企業も増えてきている状況です。

少子高齢化によって働き手不足が深刻化している現代において、業務効率化はすべての企業に課せられたタスクといっても過言ではありません。また、利益を伸ばしていく上では商品（サービス）の質も求められます。「業務効率化」と「品質の向上」の両面と向き合う上でも、「AIによる予測モデルの構築」は極めて重要な存在になるのではないでしょうか。

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