東北大学ら、AIを活用してリアルタイムでハザードと被害・社会影響を予測する「津波災害デジタルツイン」の開発を開始

最終更新日:2023/10/03

東北大ら、津波災害デジタルツインの開発開始へ

2023年9月25日、東北大学ら5社は、AIを活用してリアルタイムでハザードと被害・社会影響を予測する「津波災害デジタルツイン」の開発を開始した旨を発表しました。

国立大学法人東北大学、国立大学法人北海道大学、日本電気株式会社、株式会社RTi-cast、LocationMind株式会社は、内閣府が主導する戦略的イノベーション創造プログラムの研究課題「スマート防災ネットワークの構築」において、リアルタイムでハザードと被害・社会影響を予測し、最適対応を提示する「津波災害デジタルツイン」の開発を2023年9月から開始しました。

津波災害発生時、人流への影響、ライフラインなどの被害状況の早期把握が必要です。しかし、それらの膨大なデータをリアルタイムで入手し、迅速かつ効果的な対応をすることは困難とされてきました。そこで内閣府が主導する戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）では、AI技術を活用した津波や風水害における人的被害の軽減、災害対応機関の人手不足解消、迅速な災害対応できるよう研究開発を推進することで、日本の災害対応力強化を促します。

今回の事業で、東北大学ら5社は「ハザード予測層」「社会影響予測層」「最適対応層」の3つの機能から構成される「津波災害デジタルツイン」の開発・社会実装を進めます。そして、NECの「SX-Aurora TSUBASA」を中核とするスーパーコンピュータ「AOBA」など用いて、日本の津波災害に対するレジリエンス向上を目指していきます。

出典：国立大学法人東北大学

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