デジタルリテラシー協議会が設立、IT・データサイエンス・AIリテラシー普及を目指す

最終更新日:2024/04/11

日本ディープラーニング協会、データサイエンティスト協会、情報処理推進機構の3団体が共同で「デジタルリテラシー協議会」を設立しました。IT・データサイエンス・AIを使うための基礎的なスキル・知識・マインドをデジタルリテラシー領域「Di-Lite」と定義。ITパスポート試験、データサイエンティスト検定リテラシーレベル、G検定のシラバスにも反映されます。

このAIニュースのポイント

日本ディープラーニング協会、データサイエンティスト協会、情報処理推進機構の3団体が共同で「デジタルリテラシー協議会」を設立
IT・データサイエンス・AIを使うための基礎的なスキル・知識・マインドをデジタルリテラシー領域「Di-Lite」と定義
ITパスポート試験、データサイエンティスト検定リテラシーレベル、G検定のシラバスにも「Di-Lite」を反映

一般社団法人データサイエンティスト協会（DSS）、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、2021年4月20日（火）、３団体共同にて「デジタルリテラシー協議会」を設立しました。

ITの利活用を推進するIPA、データサイエンティストのスキル定義や人材育成を支援するDSS、ディープラーニング技術の産業活用を推進するJDLAが連携し、IT・データサイエンス・AIの三方面からデジタルリテラシーの向上を目指します。

内閣府が策定した「AI戦略2019」において、AI時代に対応した人材育成や、それを持続的に実現する仕組みの構築が戦略目標に挙げられているとおり、デジタル時代の人材育成は国全体の重要な課題となっています。デジタルトランスフォーメーションの推進には、これまでの「デジタルを作る人材」だけでなく、「デジタルを使う人材」も含めた両輪の育成が必要となるため、全てのビジネスパーソンがデジタル時代のコア・リテラシーを身につけていくことが求められます。

デジタルリテラシー協議会は、IT・データサイエンス・AIを使うための基礎的なスキル・知識・マインドをデジタルリテラシー領域「Di-Lite」と定義。産業界において日本がグローバルで戦うための競争力の源泉となる人材の育成を目指し、「データ×AI」活用に関する教育環境を整え、デジタルリテラシーの見える化と、すべてのビジネスパーソンが共通言語としてデジタルリテラシーを身につけた状態を達成すべく、官民連携の会議体を運営し協議・情報発信を行います。

また、協議結果を各団体が実施する検定や試験（ITパスポート試験、データサイエンティスト検定リテラシーレベル、G検定）のシラバスにも反映するとともに、「Di-Lite」の設定や浸透活用、及び「Di-Lite」をはじめとするデジタルリテラシー・スキル習得を助けるためのツール提供も行います。デジタルリテラシーの浸透に向けたツールとして「デジタルリテラシー・スキルフレームワーク」も協議会設立と同時に公開されました。

デジタルリテラシー・スキルフレームワーク

デジタルリテラシー・スキルフレームワークは、デジタル変革の推進による、より良い社会（Society5.0）の創出に向けて、ビジネスパーソンが身につけるべきデジタルリテラシー領域「Di-Lite」を示すために、デジタルに関連して習得すべきスキルや知識・マインドを構造的に全体像として表したもの。デジタルリテラシー協議会は、産業界におけるあらゆるビジネスパーソンへのデジタルリテラシー習得を啓発、推進していきます。

出典；PR TIMES