【Vol.13】ゼロからのAIプログラミング学習で、目まぐるしい変化にも対応できる人材を輩出したい。若き経営者が見据える、これからの組織のあり方とは。

「Forbes 30 Under 30 Asia 」に選出された株式会社アイデミー代表取締役執行役員 社長CEO　石川聡彦氏。2019年「Forbes 30 UNDER 30 JAPAN」に続き2度目の選出となりました。
環境構築不要で学べるオンラインAI学習サービス「Aidemy(アイデミー）」はローンチして３年余りで、累計導入法人250社、累計登録ユーザー数10万人を超えるサービスへと成長。
「先端技術を、経済実装する。」のミッションのもと、未来に向け日本のDX人材を増やし海外企業と戦うための土壌を作っていくため、事業開発を推進する石川氏に話を聞きました。

ゼロからAIを学べるプログラミング学習サービスが生まれた理由

NTTPC
アイデミーさん創業の経緯を教えてくださいますか？

石川
2014年、僕が大学3年生の時に今の前身となる会社を立ち上げました。そのころは、丁度ガラケーからスマートフォンへの転換期。東日本大震災によってLINEが一気に普及し、Facebookも流行していました。
デジタル機器や技術のパラダイムシフトが驚くほど早いと感じて、自分でも挑戦してみようと起業しました。当初は、弁当のデリバリーやポイントカードアプリの作成など、様々なことをしていましたが、なかなか軌道に乗りませんでした。
そこで、大学に復学。配属された研究室は、水道などのインフラを研究していたところでした。水処理工程の一部を、AIや機械学習の技術を使って最適化しようという研究テーマが割り当てられました。
職人の勘やノウハウで行われていた部分を、データによって方程式化しようとしたんです。インフラの分野で「AIや機械学習によって多大なデータが出るんだ」ということが分かり、面白かったですね。
一方で、自分の研究室にいた他の人たちは物理や化学の専門家ばかりで、情報工学に精通した人がいなかったんです。当時は、分かりやすい情報工学の解説書などもなかったため、学ぶのに非常に苦労しました。
AIによって自動車や素材開発が変わり、医療や様々な場面でもAI技術が転用されるだろうと言われていたので、すべての科学者が自分と同じように苦しむことになるのではないか？と思ったことが、今の事業のきっかけになりました。
2017年にアイデミーを立ち上げ、AIや機械学習、デジタル分野に特化したオンライン学習サービスなどを始めたんです。

NTTPC
社名の由来はどのようなものでしたか？

石川
AIとAcademyを足して「Aidemy」という社名にしました。AIという技術を分かりやすく、１歩目を踏み出せるサービスにしたいという思いからです。
「先端技術を、経済実装する。」というミッションは、2020年に一新。AIや機械学習関連技術から始めたのですが、事業を展開する中で、AIは、あくまでツールだということに気づいたんです。
AIは使うことが目的ではなく、業務課題や目指したいビジョンの姿、あるべき技術の形などを描いた上で、その実現や解決のための強力なツールなんだと。
僕たちが本当にやりたいことは、「先端技術をいち早く社会に使ってもらうこと」。そんな思いを社名に込めています。

NTTPC
コロナ禍によってどこの会社もDXを進めていますが、日本は圧倒的にDXの技術者数が不足していると聞きますね。現在のサービスは個人向けに展開しているんですか？

冨平
個人向けのサービスと法人向けのサービスがあります。個人向けのサービスは、3か月間にわたりAIやプログラミングについてオンラインで学ぶ短期集中型のブートキャンプです。デジタルやAIに精通したい人向けのものですね。3か月50万円と高額ですが、社会人の方であれば最大で70％、国から補助が適用できる場合があります。

法人向けのサービスは、「Aidemy　Business」。社内の組織力を高めることが可能です。DXとは、システムやデジタル技術を社内に取り込む割合が増えていくことだと思うんです。そのためには、社内のデジタルリテラシーを高める必要があります。

SDGsの「質の高い教育をみんなに」という目標は、貧困な地域に限ったものではなく、自分の能力を学び直すという、リスキルも含まれているんですね。DXや、それに付随するデジタル技術を改めて身に付けるべきではないかと僕たちは考えています。

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